中国株投資レッスン

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本土株のバリュエーションを考える！！

配信日：2015年07月02日

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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2015年7月2日　第375号

　　　　　「中国株投資レッスン」

　　　　　ＴＳ・チャイナ・リサーチ株式会社　田代尚機　発行
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　　　　　目次
　　　　　1.『中国株二季報 2015年春夏号』予約販売開始！！
　　　　　2.本土株のバリュエーションを考える！！
　　　　　3.中国株有料メルマガに助言しています！！

１.『中国株二季報 2015年春夏号』の予約販売開始！！
　中国株投資の必携・必読書、二季報最新号の予約販売が始まりました。

　巻頭特集、“中国株攻略の複眼的視点”を執筆しました。

　中国株は上昇トレンド形成中です。

　中国株投資はビッグチャンス到来です。

　詳しくはこちらのサイトをご覧ください。
https://www.nikihou.jp/organ/nikihotscr.html

２.本土株のバリュエーションを考える！！
　今回も上海総合指数急落について、コメントしておきたい。

　株価が急落する原因は何なのか？

　それを考える前に、株価はなぜ変動するのかについて、知っておく必要がある。

　アナリストや金融機関の運用担当者たちは、おおよその適正な価格を
予想し、現在の株価がそれよりも高いのか、安いのかで、売り買いを判断する。

　では、おおよその適正な株価（株価バリュエーション）はどのようにして
決めているのだろうか？

　各自が何らかの基準を持っている。それは予想ＰＥＲであったり、
セクターの違い、成長率の違いを加味した予想ＰＥＲであったり、予想
（あるいは実績）ＰＢＲであったりする。

　ここで使われるデータはあくまで予想である。大きな設備投資計画が
見込まれたり、競合他社の状況、マクロの経済政策の影響や、為替水準、
金利水準が考慮されたり、いろいろな要素が複雑に絡み合って各自の
適正価格が算出される。

　先進国の市場、特に機関投資家が支配的な市場では、株価形成の合意は
同質的であり、安定している。

　例えば、市場平均ＰＥＲを例に取れば、比較的狭いレンジ内に
収まっている。香港ハンセン指数で言えば、ほとんどの期間で１０倍台に
収まっている。

　こういう市場ではＰＥＲが歴史的に低くなればＥＴＦを買って、歴史的に
高くなれば売るということを長期でやっていれば、市場平均に勝てる
可能性が充分あるだろう。

　これは株価がある程度、ファンダメンタルズに裏打ちされて動いている
からだ。そういう市場であれば、“景気が悪いのに株価が上がれば、
それは株価がおかしい”といっても間違いではないだろう。

　中国本土市場はその点において、決定的に異なっている。株価は、
ファンダメンタルズによる裏付けが希薄である。上海総合指数を例に
取れば、市場平均ＰＥＲは９倍程度から６０倍超まで変動する。
しかもそれはある程度長いトレンドを以て動く。

　簡単に言ってしまえば、景気が悪くても指数が上がり続けることがあり、
また、景気が良くても指数が下がり続けることがある。

　ならば、「景気が悪いのに指数が上がるのは異常であり、バブルである」
といった評価は間違っているということになる。

　業績と株価が無関係だと言っているのではない。業績見通しの良い企業に
投資すれば、悪い企業に投資するよりも勝てる可能性が高い。その点は
先進国の市場と変わらない。

　ただし、相場が良い場合、企業業績の良い銘柄は大きく上がり、悪い銘柄は
上がらない。また、相場が悪い場合、企業業績の悪い銘柄は大きく下がり、
良い銘柄は下がらない。業績の良し悪しと株価との関係について、
相対関係は存在するが、絶対関係についてはふわふわとしていて定まらない
のである。

　中国市場の平均株価は、需給や投資家心理による影響が大きい。

　本土投資家は儲けることに対する意欲が日本人と比べてずっと強い。
いつも金儲けの事を強く考えている人の割合が大きいとも言えよう。

　借りることを含め、お金があれば、それを運用したいと切望する。相場が
それほど強くなくても、個別銘柄の中には必ず上がる銘柄がある。つまり、
資金がありさえすれば、自分を信じて株を買ってくる投資家のウエイトが
相対的に多いのだ。

　金融が緩和されれば、合法であろうと法的にややグレーであろうと、
積極的に資金を調達し、株式市場に投じて来る。

　それは信用取引であったり、銀行借入であったり、できることは何でもする。

　投資家だけではない。証券会社も、銀行も、事業法人も利益追求に極めて
貪欲である。“ルールを守ることは大切だが、守らない人もいる。
競争相手が守らなければこちらも守ってはいられない・・・”。だから、
当局が厳しく監督管理しなければならない。

　中国株式市場と欧米株式市場とではシステムは似通っており、ルールも
それほど違わない。違うのは投資家行動であり、投資家の質である。

　中国株式市場は現在も、世界の投資家は大きな制限の下でしか参入できない
仕組みとなっている。そのことが中国株式市場を欧米機関投資家による
価格支配から守っているとみることもできる。

　欧米機関投資家からすれば株価の動きが読めず、コントロールできず、
参入障壁も大きい。だから、儲けることができない。中国市場に対して、
未熟な市場であるといった批判的な意見が溢れることになる。

　少し、視点を変えてみたい。日本の個人投資家は好んで
日経２２５採用銘柄を買ったりするだろうか？

　一部の保守的な年配の方を除けば、大半の個人投資家は機関投資家が
買ってこないような中小型銘柄を好んで売買する。

　上海総合指数は、マザース指数と似たメカニズムで動くと考えれば、
この半年間の株価変動もある程度、納得できるのではなかろうか。

　需給要因は金融緩和が続く限りポジティブである。投資家心理は政策発動が
続く限りポジティブである。

　景気が悪いことで金融緩和が加速し、政策発動が活発になる。だから、
投資家は積極的に株を買う。

　投資家は先に株を買うことを決める。その後で、銘柄を選ぶ。それが
中国株の動きを理解する上でわかり易い説明かもしれない。

　かく乱要因は当局である。株式市場は経済を発展させるために存在する。
当局は株価を急落させたくはない。一方で、ルール無視を見逃したくはない。
株価急落が続けばＩＰＯが出来なくなる。そうすれば新興企業への
資金供給が滞ることになる。

　景気や全体の企業業績など、過度に気にすることはない。本土銘柄は、
需給、投資家心理、当局の姿勢をしっかり把握しながら投資すればよい。

　結論はこれまでと変わらない。

　“ＣＰＩが３％以上となり、景気が回復し、利上げが実行されるまで”
は買いである。

　この下げは絶好の買い場である。
（６月２７日作成、有料メルマガから一部抜粋）。

３．中国株有料メルマガに助言しています！！
　アジアインフラ投資銀行設立には５７カ国が参加することになりました。

　一帯一路戦略が実施されることで今後、中国は大きく発展するでしょう。

　上海総合指数は２００９年８月以来続いた下げトレンドから脱出、
２０１４年７月中旬以降、長期上昇トレンドを形成しています。

　本土株式市場は、新たな世界秩序の中で、中国がアジアの中心国家になる
ことを織り込み始めています。

　今こそ、中国株投資のチャンスです！！

　ＴＳ・チャイナ・リサーチ株式会社は、グローバルリンクアドバイザーズ
株式会社が発行する週刊中国株投資戦略レポートに関して、助言・
情報提供を行っております。
http://www.gladv.co.jp/members/china_senryaku/index.html


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